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オフィスの節電対策

3月11日に発生した東日本大震災により、東北・関東地方を中心に未曾有の災害を被りました。またこれにより電力需給のバランスが極めて厳しい状況になっています。個人はもちろん、企業や団体における節電の努力が、被災地への復興と安定した電力供給につながります。

ミスター総務ではオフィスのレイアウト・デザインにプラスして、照明や空調効率の最適化を図ります。 またオフィスで働くワーカーが快適に効率よく節電に協力しながら省エネ意識を向上し、同時に企業の課題であるコスト削減・スペース削減や生産性・創造性のアップができるよう、様々なアイデアをご提案していきたいと考えています。

オフィスで出来る節電方法

オフィス(専有)におけるエネルギー消費割合

出典:省エネルギーセンターHP

このグラフはオフィス専有部門の消費先割合を示したものです。空調28%、照明40%、コンセント32%の構成となります。その他のオフィス共有部のエネルギーはトイレ・エレベーター・会議室・休憩室・応接室などで消費されるエネルギーとなります。

オフィスでできる節電 7つのポイント

1.エアコンで節電 設定温度・風向きを調節して節電を

ハイブリッド・ファン

天井の空調機にファンを取り付けることで空調効率がアップし電気代が節約できます。

  • ファンはエアコンの風で動くので電気代不要
  • 室内の空気を循環させることで温度ムラを解消
  • 結果、エアコンの温度を1〜3℃変更でき節電、CO2の削減につながります

サーキュレーター

扇風機よりもパワフル送風で空気を循環、冷暖房の効率アップで電気代の節約ができるサーキュレーター。

  • 首を左右45度に自動で振れる首振り機能付
  • 3段階の風力調整と6段階の角度調整
  • 羽根に指が届きにくい安全設計

2.断熱性を向上 熱の出入りを効果的に防いで節電

シルバースクリーン(ロールスクリーン)

  • 効率よく省エネ
    平均74%の高い日射反射率で、日射熱をカット。室温の上昇を抑え、空調機器のランニングコストを節減します。また、特別なガラス窓を選ばなくてもよいため、窓ガラスにかかる費用も抑えることができます。
  • 快適な透視性も確保
    メッシュ構造により、透視性もよく、窓辺の圧迫感も抑えます。適度な光を室内に取り入れながら、まぶしさもやわらげ、快適な空間を提供します。
  • スペースの有効活用が可能。
  • どのカラーでも高い省エネ性能。

遮熱レースカーテン

遮熱レースとは室内の温度上昇を軽減する機能レースです。
カーテンを上手に選べば太陽光による室内温度の上昇を抑制することができます。
夏の冷房効率を上げることができCO2の削減にも役立ちます。

  • 太陽光線を反射させることで室内の温度上昇を軽減します。
  • 昼間のお部屋の採光性を保てます。
  • 裏が鏡のように光るので昼の室内が見えにくくプライバシーも保てます。

3.照明で節電 明るさや消灯時間を調節して節電

LED蛍光管

  • 節電約60%。環境と人にやさしい設計。
  • LEDの長寿命という特徴にあわせ、おもにオフィス・工場や高所、メンテナンスの難しい場所に。

4.省エネ機器で節電 日々進化する省エネ機器で節電

充電式LEDスタンド

伸縮角度自由自在。たためばコンパクト。
ライトの高さ、角度を自在に調整可能。

  • LED寿命40,000時間
  • AC電源でも単3乾電池でもOK
  • 明るさ3段階切替(4灯・16灯・28灯)
  • 充電時間4.5時間
  • 点灯時間
    4灯:30時間
    16灯8時間
    28灯:4.5時間

LEDスタンド

目にやさしい、地球にやさしいLED照明

5.クールビズスタイルで快適に 勤務の状況にあわせて服装に工夫を

6.省エネ行動で節電 電気使用は必要最小限に

7.就業の見直し 電力ピーク需要の削減

各企業で夏場に向けての対策が始まっています。

オフィスの電力消費量を「見える化」

「オフィスナビ」

オフィスナビは、オフィスにおける電力消費の最適化のため、消費電力を「見える化」するシステムです。オフィスナビの電力計測メーターをオフィス内の分電盤に取付けることで、電力をどこでどの程度消費しているかをモニター画面で数値化、グラフ化することができます。これによりの無駄な電力使用量が明らかになります。
オフィスナビは、電力の消費量を測定して状況を把握しその対策をたてることで、省エネルギーを推進すると同時に快適な環境をつくりだす、拡張性にも優れた環境・省エネソリューションシステムです。

OFFICE NAVI(オフィスナビ)による電力消費量削減効果の検証事業が、環境省「温室効果ガス排出量『見える化』の評価・広報事業」として採択されました。

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